電波利権 (池田 信夫)

時々Twitterをまだ使ったことのない人に「何が面白いの？」と聞かれる。
（皮肉ではなく純粋に。）
僕が答えるTwitterの面白さとは次の3つ。

1. 「友人生死確認ツール」
2. 「テキストライブツール」
3. 「ニュースインデックス検知ツール」

1つ目は、文字通り自分の友人が生きているのか死んでいるのかを確認するツールとして。
女子はよくわからんが、男子は仲の良い友人でも半年〜1年会わないなんて普通のこと。でもそんな時でも生きているか死んでいるか、健康か不健康か、日々がんばってるかどうかは気になるもの。
これはmixiの登場によってもたらされたものだけど、Twitterの登場によってよりリアルタイムに確認できるようになった。さらに親しい友人だけでなく著名人の日々の些細なヒトコトも拾えるので彼らの日常観察ツールとしても使えて面白い。

2つ目は、カンファレンスやパーティー等の簡易テキスト実況中継ツールとして。
野外フェス等の音楽系イベントについてはテキスト中継よりもUstream等を介した動画中継の方がやっぱりいいけど、例えばSoftbankの株主総会なんてのは滅多に出席する機会がないので、そこでの孫正義の発言とSoftbankの中経がリアルタイムに確認できたりするのは価値がある。

3つ目は、ニュースのインデックスを素早く検知するためのツールとして。
一昔前まではテレビのニュースやワイドショーで放送されるまで、ついこないだまではYahoo!やmixiのトップページのニュースに掲載されるまで、そのニュースの存在に気づかなかったけれども、Twitterのお陰でニュースを検知する即時性は大幅に向上した。
さらに自分の興味ありそうなニュースにアンテナを張ってそうな人をフォローすることでその精度も向上。今では自分の興味のある分野のニュースはYahoo!やmixiに掲載されるよりも前に知っていることが多い。

僕が考えるTwitterの価値はひとまず上記の3点だけれども、最近もう1つ大きな価値に気づいた。
それは「生」の言論に触れ合える機会の大幅な向上。
インターネットの登場に伴い誰もが発信者たる資格及び技能を得たのは周知の事実、それによって多くのブロガー達による新聞記者やジャーナリストよりも秀逸な言論に触れられる機会が増えた。
一方でそれらはBlogやメルマガといったメディアに掲載されており、Googleをもってしてもそこに辿りつくのは容易ではなかった。
このような言論とその潜在読者との出会いの場を提供したのがTwitterだと思う。
Twitterのお陰で、決してマスコミでは報道されない言論、そして積極的に検索しなければ出会えなかった言論やその論者にカンタンに出会えるようになった。
また彼らの言論をコマメにカンタンにリアルタイムに確認できるようになった。
ちなみに僕が上述したような観点でフォローしている人々は以下のとおり。
池田信夫、内田和成、河野太郎、佐々木俊尚、城繁幸、孫正義、竹中平蔵、田原総一朗、林信行、堀義人、峰なゆか（あいうえお順、敬称略）

本書は上述したオピニオンプロバイダーの一人、池田信夫による2006年の著作。
「電波」という昨今急速に利用され始めた公共財に関する利権構造について、元NHK社員としての知見も活かしつつ詳らかにした本。
僕も昨今、「なぜauとDocomo&Softbankは通信帯域が違うんだ？」とか「なんで地デジはこんなに不便なの？」とか「テレビってそろそろなくなるんじゃないの？」なんていう電波絡みの素朴なギモンを感じつつあったが、それらに対して学術的歴史的バックグラウンドを含め解説した良著。
ドッグイヤーと言われる昨今において2006年に著された本書は既にだいぶ情報が古い感があるが、それでも電波の割り当てや地デジの仕様が今日の状況に至った背景について十分なボリュームで解説されている。

さて、先述したTwitterの価値を長々と述べたのは単に本書の著者である池田信夫をいかにして知ったか？ということを述べたかったのではない。
このようなマスメディアを遠さない言論に触れることの価値、そしてそれらに触れられることの価値を述べたかった。

日本のマスメディアは画一的だ。
それは本書に記されているように、ほぼ全てのマスメディアは少数の企業体で構成されているためだ。
テレビ＝ラジオ＝新聞＝雑誌はほぼ読売、産経、毎日、朝日、日経による寡占状態にあり、さらにそれらが発信する情報に大きな差はほとんどない。
ドラマもバラエティも変わり映えがしないし、政権の煽り方も同じ、情報の隠蔽の仕方も同じ。
情報収集の手段がこれら旧態メディアに依存している時代は、我々が収集できる情報もそしてそれに基づき形成される世論も旧態メディアにコントロールされていた。
その結果、「カップラーメンの値段を知らない麻生はダメ」とか「民主党は最高ヒャッホイ」とか「2011年までにテレビ買い換えないと」等の考え方について盲目的に刷り込まれる結果を招いた。
例を挙げると、2010年9月に行われる民主党代表戦において菅現首相が政策の第一の柱として掲げた「第一に雇用、第二に雇用、第三に雇用 」というメッセージのおかしさについて、マスメディアはどこも特に取り上げていない。（もしかしたら「取り上げる価値もない」との判断が働いたのかもしれないけど、今のところはむしろ「雇用対策中心の政策って結構エッジきいててイケてるよね」的肯定的論調もちらほらあったり。）
でもちょっと考えれば、「雇用が回復すれば経済はよくなる」なんてバカな話はありえないことはすぐにわかるはず。だって「従業員増やせば業績が回復する」なんて、そんなわけないじゃん。企業の業績が回復しないと従業員にお給料支払えないんだもん。
これらの言論はインターネットメディア上では当たり前のように指摘されている。

もちろん僕も盲目的に「テレビは悪、ネット最高！」なんてことを言うつもりもないけれども、金融資産と同様情報ソースに関しても分散することがリスクヘッジたりうるわけで、その意味でTwitterの登場によって効率的にネット言論と出会える機会が増加したのは歓迎すべき事態だな、と。
ライブドアによるニッポン放送買収とか、携帯電話のガラパゴス化とか、地デジムカつくとか少しでも思っている方は是非一読してみてください。

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